日本国内各地の気候に適した

「進化したパッシブハウス」を

創ることを時代が求めています。

日本では今年４月から延べ床面積2,000㎡以上の新築の非住宅建築物に対し、建築物のエネルギー消費性能基準（省エネ基準）の適合義務化が始まっています。2020年までに一戸建て住宅を含む全ての新築の建築物で段階的に適合義務化が拡大していきます。耐震や防耐火などと同様に省エネに関しても基準に満たない建物は、建築確認が下りなくなります。省エネ建築・住宅の検討はプロジェクトの初期段階から、設計、施工、運用までを含めて考える必要があります。